第28回開発教育全国研究集会にて学校教育研究会は「ESD・未来をつくる授業・実践」を開催します。
自主ラウンドテーブル
ハンドブック「ESD・未来をつくる授業・実践」
実践者：長岡素彦＆松田剛史（ESD学校教育研究会）
教員と市民のESD学校教育研究会では、全国で学校での授業実践の「公開研究会・授業デザインフェスタ」を行うことで授業や学校づくりの生かしており、その成果を年報「ESD授業デザイン」にまとめ「ESDカリキュラム・学習計画検討会」を行い、全体計画や学校での進め方の検討を行っています。今年度は、ESD授業デザインハンドブック「ESD・未来をつくる授業・実践」(仮称)としてこれらの実績を踏まえて、児童・生徒の未来のために多くの教師達が行っている授業・実践を「ESD・未来をつくる授業・実践」として紹介し、児童・生徒の未来と社会・世界の未来をつくるための授業・実践を支援するものを作成します。今回、全研において参加者とともに開発教育・参加型開発の実践を聞きながらESD授業デザイン ハンドブック「ESD・未来をつくる授業・実践」の検討を行いたいと思います。
第28回開発教育全国研究集会
日程：2010年8月7日（土）、8日（日）
8月7日（土） 実践フォーラム 10:00～20:00（9:30受付開始／18:30～20:00懇親会・自由参加）
8月8日（日） 研究フォーラム 10:00～16:50（9:30受付開始）
会場：JICA地球ひろば
所在地：東京都渋谷区広尾4-2-24
＜交通＞
東京メトロ日比谷線 広尾駅下車（3番出口）徒歩1分
※駐車場はありませんので車でのご来場はご遠慮ください。
参加費
2日参加 一般8,000円 会員・学生6,000円
1日参加 一般4,000円 会員・学生3,000円
プログラム
8月7日（土） 実践フォーラム
9:30～ 受付開始
10:00～11:50 ワークショップ体験（6プログラム）
A 開発教育入門講座
B ワークショップ版・世界がもし100人の村だったら
C 新・貿易ゲーム－「国づくり」編
D コンビニから考える私たちの暮らし
E 援助する前に考えよう
F 地球の食卓
11:50～13:00 昼食・休憩／教材の展示販売
※昼食はお持ちいただくか、建物内のカフェテリア、周辺の飲食店をご利用ください。
13:10～14:40 全体会「学びの場におけるファシリテーター」
ゲスト：中野民夫（ワークショップ企画プロデューサー）、丸山まり子（小学校教員）
司会：上條直美（立教大学）
15:10～18:00 自主ラウンドテーブル（全14コマ／80分×2ラウンド）
ハンドブック「ESD・未来をつくる授業・実践」
実践者：長岡素彦＆松田剛史（ESD学校教育研究会）
18:30～20:00 交流会（参加費別途2,000円）
8月8日（日） 研究フォーラム
9:30～ 受付開始
10:00～11:40 実践・研究報告（全9コマ／45分×2ラウンド）
．ESD 参加型開発とコミュニティーワーク、まち育て
実践者：長岡素彦（持続可能な開発のための教育の10年さいたま／コミュニティワーカーズネットまきコミュニケーションソーシャルプロデュースネット）
開発教育・開発の参加型開発・コミュニティオーガナイザーと福祉教育・福祉のコミュニティワーク・コミュニティワーカー、まち育て〔まちづくり・学習〕の実践と多くの共通点があるが、相互の関連づけや実践交流が少ない。従来からESDとしてこれらをつなぐ活動を行い、昨年は日本福祉教育・ボランティア学習学会の会員との事例検討により、開発教育・参加型開発と福祉教育・ボランティア学習・コミュニティワークについての研究・実践報告をまとめた。また、まち育て〔まちづくり・学習〕の実践をESDとして参加型開発につなげる実践・検討ををまちづくり現場での交流や（財）住宅総合研究財団の「住まい・まち学習」実践報告・論文集での発表・検討などで行ってきた。今回、全研において参加者とともに開発教育・参加型開発の実践者と福祉教育・ボランティア学習・コミュニティワーク、まち育ての検討を行い、相互に実りあるものとしたい。
11:50～13:00 昼食・休憩／教材の展示販売
※昼食はお持ちいただくか、建物内のカフェテリア、周辺の飲食店をご利用ください。
14:20～14:10 基調講演「オルタナティブな経済と開発教育」
講演：西川潤（早稲田大学） 司会：湯本浩之（立教大学）
14:20～16:50 課題別分科会（4コマ）
第1分科会 フェアトレードとオルタナティブな社会
第2分科会 先住民族・アイヌをめぐる課題と開発教育
第3分科会 多文化社会における開発教育とは－「ひとの移動」の視点から考える
第4分科会 激動することばと開発教育
主催
特定非営利活動法人 開発教育協会/DEAR
協賛
（独）国際協力機構
後援
外務省、文部科学省、（財）自治体国際化協会、（特活）国際協力ＮＧＯセンター
※一部申請中のものを含む
コメント